活用事例
弊社のサービスを導入いただいた企業の実例です。
業種・企業規模から導入後の効果まで、ご参照ください。
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- 企業・団体名
- A社
- 業種
- 卸売業
- 従業員数
- 約2,000名
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導入サービス
Selfスタンダード 全体分析、部門別詳細分析、ドクター閲覧用ファイル、ドクターメール(産業医への相談勧奨)
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実施時期および配布・提出方法
定期健康診断にあわせて実施。
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提出率を高める工夫
- 提出封筒に、氏名ラベルを貼り付け。
- 社内イントラネット上にて、定期的に健康支援情報を発信。Selfの目的、フォロー体制なども告知。
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実施後のサポート
- Self結果でリスクゾーン判定を受けた従業員に、本社統括産業医とウェルリンクの連携によるドクターメール(産業医への相談勧奨)を郵送。産業医による対応は、本社エリアは面接、他の地域はメール対応(初期対応)。
- 部署別に集計・分析を実施。必要に応じ、部署長にフィードバック。
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その後の効果、ご担当者の意見等
EAP機関および産業医と連携する総合的メンタルヘルス対策を継続的に行っていることを評価され、労働基準監督署長より健康管理の取り組みで事業場表彰。
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- 企業・団体名
- B社
- 業種
- 運輸業
- 従業員数
- 約18,000名
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導入サービス
Selfスタンダード(管理職) Selfライト(一般職) メンタルヘルス研修
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実施時期および配布・提出方法
メンタルヘルス研修に併せて実施(毎月継続中)。研修の1ヶ月前に受講者に配布し、研修当日に個人結果を本人に手渡し。
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提出率を高める工夫
人材開発センターの担当者が本人から直接受領。未提出者には、電話等にて提出勧奨。
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実施後のサポート
- 管理職にメンタルヘルス研修実施。研修講師による結果についての説明。
- 研修グループの集計・分析を実施。
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その後の効果、ご担当者の意見等
メンタルヘルス予防だけではなく、チームワークの強化、チームエンパワーメントを高める効果にもつながっている。管理職は「心の健康が職場にとっていかに大切かがわかった」「部下のサインを見逃さない上司になりたい」など意識変化も出てきている。「いきいきと会社生活をしていくうえで大変参考になる」という意見も(実施担当者談)
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- 企業・団体名
- C銀行
- 業種
- 金融業
- 従業員数
- 約6,500名
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導入サービス
Selfスタンダード 全体分析 部門別詳細分析
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実施時期および配布・提出方法
一斉実施。職場で配布、職場の庶務担当経由、健康管理センターに提出。
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提出率を高める工夫
職場への提出に抵抗がある職員は、郵送費自己負担(切手貼り付け)によりウェルリンクへの直接提出が可能できるよう提出封筒を加工。
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実施後のサポート
- 約100部署別の集計・分析を実施
- 既存面接カウンセリング・サービスと連携
- メンタルヘルス研修
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その後の効果、ご担当者の意見等
前年と比較して「心身の健康度」が大きく向上。長時間残業者数が減り、労災リスクが軽減。
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- 企業・団体名
- D役所
- 業種
- 地方公共団体
- 従業員数
- 約4,800名
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導入サービス
Selfスタンダード 全体分析 部門別簡易分析 フォローケアメール 面接相談サービス 休職・復職支援
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実施時期および配布・提出方法
一斉実施
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提出率を高める工夫
- 衛生委員会、部長会、課長会、係長会にて目的、実施方法などを確認特に、チェックの実業務に関わる係長職には、周知徹底を図る。
- 職員報でのPR等
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実施後のサポート
- 健康度の低い職員に、ウェルリンクからフォローケアメールを送付。
- 約80部署別に集計・分析を実施。
- 面接カウンセリング(一人1年に5回まで)の無料利用サービス。
- 休職・復職支援
- 衛生委員会、部長会、係長会で報告会を実施。
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その後の効果、ご担当者の意見等
- 意外な部門にストレスが大きいことがわかり、大変興味深い(実施担当者)
- チェック実施後、面接相談の積極的な利用あり(休職・復職支援含む)。
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- 企業・団体名
- E社
- 業種
- サービス業
- 従業員数
- 約800名
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導入サービス
Selfスタンダード、全体分析、部門別簡易分析、ドクター閲覧用ファイル、フォローケアメール、メンタルヘルス研修
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実施時期および配布・提出方法
健康診断時期に合わせて実施
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提出率を高める工夫
管理職への事前説明会実施。
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実施後のサポート
- メンタルヘルス研修(3事業場 計3回)
- 産業医が健康度が低い従業員(リスクA〜C)全員に対し、電話・メールによる呼び出し面談を実施。
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その後の効果、ご担当者の意見等
ゼロからのスタートであったが、Selfの導入と産業医の積極的なかかわりにより、数年かかると思われていたメンタルヘルスの風土醸成が、４ヶ月で可能になった。社内相談室も積極的に活用されている(実施担当者談)。
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- 企業・団体名
- F社
- 業種
- 製造業
- 従業員数
- 約600名
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導入サービス
Selfスタンダード 全体分析、部門別詳細分析、部門別簡易分析、ドクター閲覧用ファイル フォローケアメール ストレスチェックカード
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実施時期および配布・提出方法
健康診断時期に合わせて実施
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提出率を高める工夫
庶務担当への周知徹底
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実施後のサポート
- 約30部署別に集計・分析を実施。
- 人事労務部門が、個人の回答と結果を閲覧(書類による事前承諾あり)。健康度の低い従業員に対し、人事労務部門が積極的に声かけを行う。
(呼び出し面接に関しては、残業時間60時間以上の社員に対して実施)
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その後の効果、ご担当者の意見等
1年目と2年目の比較では、「総合健康度」が向上し、「ストレス度」が下がった結果となる。特に「心身の健康度」と「生活の健康度」が大きく改善された。「社会的な健康度」は、前年よりも高い目標値を掲げ業務量が増加したこともあり、やや値が下がった結果となったが、実態を把握することで、今後の労災などの予防に役立った。
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- 企業・団体名
- G社
- 業種
- 情報通信業
- 従業員数
- 約1,600名
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導入サービス
Selfスタンダード 全体分析 部門別詳細分析 メンタルヘルス研修 休職復職 支援(パートナー会社と連携)
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実施時期および配布・提出方法
健康診断時期に合わせて実施
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提出率を高める工夫
実施前に、全社員に対し社内メールにてメンタルチェックの目的、個人情報の取り扱いに関して告知し、同意を得る。
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実施後のサポート
- 約20部署別に集計・分析を実施。
- 管理職研修を実施。研修終了後、管理職への個別ヒヤリングをウェルリンク・カウンセラーが実施。
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その後の効果、ご担当者の意見等
- 2年に一度の実施をおこなっている。前回値との比較では「社会的な健康度」と「心身の健康度」を中心に大きく向上した。特に前回の課題であった部門の向上が目立つ。「職務共感」での「裁量度合」に着目し、個人の裁量権を高める対策を実施したことがストレス軽減につながったと思われる。
- 電話相談を入り口に、うつを発症した従業員に対応。人事部門、産業医、弊社、パートナー会社の連携により入院、休職まで支援を行う。
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