ご担当者Q&A
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メンタルヘルス対策に関するご担当者様の疑問にお答えします。
詳細は、それぞれの紹介ページをご参照ください。
もっと知りたいお客様は、「問い合せ」をご利用ください。弊社よりお答えいたします。
- Q１.ここ数年、心の健康を崩して退職する従業員が増えています。メンタルヘルス対策が必要だと思いますが、何から始めればいいかわかりません。
- Q２.まずは、相談窓口のみを開設したいと考えているのですが、可能でしょうか？
- Q３.すでに社内に相談室がありますが、利用率が今ひとつあがりません。何かいい方法はありませんか？
- Q４.個人のメンタルヘルス対策だけでなく、組織を活性化させたいのですが？
- Q５.メンタルヘルス対策は、まずは研修からと考えていますが、可能でしょうか？
- Q６.せっかくチェックサービスを受けるなら、その結果を研修に活かしたいのですが？
- Q７.従業員の健康管理のために、人事部門でメンタルヘルスチェックの個人結果を活用したいのですが？
- Q８.全国に支店や事業所があります。相談・カウンセリングサービスはどこでも受けられるでしょうか？
- Q９.相談を受けるカウンセラー・カウンセリング機関は信頼がおけるのでしょうか？
- Q10.勤務はしていますが、ときどき調子を崩す従業員がいます。心療内科か精神科に行くようにすすめたいのですが？
- Q11.現在、うつ病で休職中の従業員がいます。復職して欲しいと思いますが、どう対応したらいいでしょうか？
- Q12.休職中の従業員から「来月から復職したい」という連絡がありました。治ったとは思えないのですが、どうしたらいいでしょうか？
Q１.ここ数年、心の健康を崩して退職する従業員が増えています。メンタルヘルス対策が必要だと思いますが、何から始めればいいかわかりません。
A.たとえば、メンタルヘルス推進の体制づくり、相談ルートの確保、労災リスクへの対応、不調者への対応など、取り組むべきことは多岐にわたります。ご相談いただければ、ご担当者様とご一緒に考えます。優先順位を考えながら、弊社サービスのご紹介だけでなく、幅広くアドバイス・ご提案いたします。
Q２.まずは、相談窓口のみを開設したいと考えているのですが、可能でしょうか？
A.もちろん可能です。相談窓口の開設は、メンタルヘルス対策の中で最も大切なもののひとつです。フリーダイヤルの電話相談、メール相談から面接カウンセリングまでお引き受けいたします。
Q３.すでに社内に相談室がありますが、利用率が今ひとつあがりません。何かいい方法はありませんか？
A.そういった悩みをお持ちになるご担当者様は多くいらっしゃいます。社内報や社内インフラ、ポスターなどの掲示物を利用する。相談範囲を幅広くする。積極的にセミナーや研修を開催して利用を推進する、などの方法が考えられます。また、利用率を高めるには、一人ひとりの「気づき」が大切です。「気づき」のためのツールとしてメンタルヘルスチェックも効果的です。どのように利用率をあげていくか、ご一緒に考えて、アドバイス・ご提案いたします。
Q４.個人のメンタルヘルス対策だけでなく、組織を活性化させたいのですが？
A.一人ひとりのチェック結果をもとに組織分析レポートをお出しいたします。組織の特徴や問題点を浮き彫りにし、改善策を検討する手がかりとなります。弊社では、ご希望によって部門ごとの詳細な分析レポートも作成いたしますので、より具体的な組織対策のご提案が可能です。
Q５.メンタルヘルス対策は、まずは研修からと考えていますが、可能でしょうか？
A.もちろん可能です。管理職をはじめ、働く人一人ひとりの意識を高めていくことが、メンタルヘルス向上にはとても重要です。こういった意味で研修は効果的な対策といえます。弊社では、研修のみの実施も承りますので、ご相談ください。基本的なメンタルヘルス研修だけでなく、管理職向け研修、コミュニケーション技法研修など、目的とご希望に応じてカスタマイズさせていだきます。
Q６.せっかくチェックサービスを受けるなら、その結果を研修に活かしたいのですが？
A.「話を聴いているだけの研修ではあまり効果が期待できないのではないか」と、いう不安をお持ちのご担当者様も多いかと存じます。研修にも、チェックなどのツールを利用することで、活き活きと参加する方が多く、効果もアップします。弊社では、チェック結果（個人結果・組織分析結果）を活かした研修が可能です。Selfについても知識のある講師が細やかに研修いたします。それぞれの対策をより効果的に結びつけていただけます。
Q７.従業員の健康管理のために、人事部門でメンタルヘルスチェックの個人結果を活用したいのですが？
A.個人のチェック結果は、原則として人事部門のご担当者様には開示しておりません。個人結果を開示する場合、チェックから正確な回答が得られない可能性が高くなります。弊社では、「ドクター閲覧用ファイル」という形で、産業医の先生や保健師の方に、直接お渡しして健康管理にご活用いただいているケースがほとんどです。たとえば、長時間残業者への面談や職場巡回などの際の材料としてご利用いただいています。
※なお、個人データの開示には、事前に法律に則った手続きが必要となります。
Q８.全国に支店や事業所があります。相談・カウンセリングサービスはどこでも受けられるでしょうか？
A.各地方に勤務されている従業員の皆さまのフォローアップが可能です。弊社では、フリーダイヤルの電話相談・メール相談は、もちろん全国どこからでもご相談していただけます。また、各都道府県にある提携カウンセリングルームや医療機関をご紹介することも可能ですので、ご安心ください。
Q９.相談を受けるカウンセラー・カウンセリング機関は信頼がおけるのでしょうか？
A.弊社の相談窓口では、臨床心理士・精神保健福祉士・産業カウンセラーなどの資格を持った経験のあるカウンセラーが皆さまのご相談に対応します。また、提携しているカウンセリングルームは、多数の企業や組織と契約している信頼おける機関です。
Q10.勤務はしていますが、ときどき調子を崩す従業員がいます。心療内科か精神科に行くようにすすめたいのですが？
A.心療内科や精神科の受診をすすめることが難しい場合には、まずは内科でもかまいません。体調を整えるためにも、医療機関の受診をすすめてください。弊社では、全国に提携している医療機関が多数ございます。相談窓口のカウンセラーがお近くの心療内科や精神科をご案内いたします。ぜひ、弊社のネットワークをご活用ください。
Q11.現在、うつ病で休職中の従業員がいます。復職して欲しいと思いますが、どう対応したらいいでしょうか？
A.休職中の方は、とても焦りと不安の気持ちが強くなります。また、せっかく休職していても、なかなか上手に休養をとれない方も多いものです。とくに、復職については、ご本人だけでなく上司・ご担当者様も大きな不安を持っておられます。皆様の不安をやわらげ着実に復職していただくためにも、弊社の休職・復職支援プログラムをご利用ください。休職中の過ごし方や復職にむけての準備など、ていねいにサポートいたします。
Q12.休職中の従業員から「来月から復職したい」という連絡がありました。治ったとは思えないのですが、どうしたらいいでしょうか？
A.回復レベルが十分でないのに復職を希望されるケースもあり、対応に苦慮されることもあるかと思います。職場の事情をご存知である産業医のアドバイスを受ける、職場としての復職基準を設けておく、外部機関カウンセラーのアドバイスを受ける、などの方法が考えられます。弊社の休職・復職支援プログラムをご利用いただければ、ご本人とご担当者様の意向を調整し、スムーズな復職をコーディネートいたします。